ZET-summit2025

産業創造リーディングゾーン「ZET-valley」の形成に向け、オープンイノベーションの起爆剤として、国内外の脱炭素テクノロジー関係者（スタートアップ、大企業、研究者等）が一堂に会し、新たな交流と共創を生む国際カンファレンス「ZET（Zero Emission Technology）-summit2025」を開催しました。

公式HP（外部リンク）・リーフレット（PDF：1,863KB）

開催結果

参加者

国内外の脱炭素テクノロジー関係スタートアップ、事業会社、研究者、大学・自治体関係者等
2日間延べ2,561人（オンライン視聴者含む。）

• 参加国：11か国（アメリカ、イスラエル、インドネシア、英国、オランダ、カナダ、シンガポール、台湾、ノルウェー、ポルトガル、日本）
• 参加者の属性：5割が売上100億円以上の事業会社に所属
• 281件のマッチングを創出

プログラム

プログラム詳細は、公式HP（外部リンク）またはリーフレット（PDF：1,863KB）からご確認いただけます。

• 「脱炭素テクノロジー」に関するトップランナーによる講演・最新テーマの対談（13プログラム）

• 国内外の脱炭素関連スタートアップ企業によるピッチ（30社）

• 大企業等によるリバース・ピッチ（7社）
• スタートアップ等による展示・商談ブース設置（20社）

吉野彰氏と京都府知事の特別対談

「リチウムイオン電池の開発」により2019年にノーベル化学賞を受賞された吉野彰氏（旭化成(株)名誉フェロー）と京都府・西脇知事が「京都から日本のGAFAを」をテーマに対談。モデレーターは、アドバンスドテクノロジーX(株)・小林大三氏が務めました。

吉野氏から「京都に期待する理由」をお伺いし、世界を変えるスタートアップを輩出するために、京都府がどのようなことに取り組んできたのか、今後どう取り組んでいくべきかを語り合いました。

ZET-valley初の実装事例・EV急速充電器「EnePOND® EV Charger」のお披露目

「ZET-valley構想」における共創プロジェクト（産学公連携によるオープンイノベーション）初の社会実装事例として、電気自動車の使用済み車載バッテリーを活用した環境にやさしく、導入コストも抑えられる次世代型EV急速充電器「EnePOND® EV Charger」を向日市役所敷地内に設置。向日市の公用車での実証を経た上で、カーボンニュートラル社会の実現に向け、広く社会実装を推進します。

ZET-valley初の拠点・「ZET-BASE KYOTO」オープンに向けたPR

「ZET-valley構想」における初の拠点として、JR向日町駅前に新設される京都銀行店舗の一部を府が借り受け、脱炭素スタートアップ向けのインキュベーション施設「ZET-BASE KYOTO」を開設します。2025年4月のオープンに向け、参加者へのPRを行いました。

• 「ZET-BASE KYOTO」のPRブースを2日間出展
• スタートアップ・ピッチ（ZETアワード）優勝者への副賞として、年間利用権を付与

ZETアワード

ピッチ登壇スタートアップ30社（国内：21社、海外：9社）の中から、優れたピッチを行った4社を選定し、表彰するもの

審査員

• DNX Ventures　マネージングパートナー　北村 充崇 氏
• Plug and Play JAPAN株式会社　ヴァイス・プレジデント　新井 成実 氏
• 株式会社国際電気通信基礎技術研究所　代表取締役副社長　鈴木 博之 氏
• 株式会社 ツクリエ　代表取締役　鈴木 英樹 氏

グランプリ、審査員賞「ATR Award」

ライノフラックス(株)

化学反応を利用して、バイオマス資源から効率よく大量の電気エネルギーと高純度のCO₂を回収するバイオエネルギー炭素回収プラントを開発

審査員賞「Global Innovation Award」

Osmoses

膜分離技術を活用し、目的のガスをより高い製品回収率・エネルギー効率で分離・精製する小型の設備を開発

審査員賞「Global Deeptech Award」

Curelabo(株)

サトウキビの搾りかす「バガス」をはじめとした未利用資源をアップサイクルした繊維を開発

参加者交流会

1日目閉会後、登壇者と参加者によるネットワーキング交流会を開催（参加者：98人）

開催概要

日程

令和7年2月4日(火曜日)、2月5日(水曜日)

会場

永守重信市民会館（向日市寺戸町中野20）※オンライン同時配信

主催

ZET-summit実行委員会（京都府、向日市、西日本旅客鉄道株式会社、株式会社京都銀行）

後援

内閣府、環境省、イシン株式会社、公益社団法人関西経済連合会、公益財団法人京都産業21、一般社団法人京都知恵産業創造の森、独立行政法人日本貿易振興機構

協賛

株式会社 ジーエス・ユアサ コーポレーション、ストックマーク株式会社、オムロンベンチャーズ株式会社、NECネッツエスアイ株式会社、株式会社片岡製作所、タツタ電線株式会社

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